全世界で普及するMatterport（マターポート）！特徴や導入メリットを徹底解説

実店舗・施設のDX（デジタルトランスフォーメーション）の一環として「リアル店舗・施設のバーチャル化」をしようと検討していらっしゃる方は多いのではないでしょうか。リアルな店舗や施設での集客が難しい時代の中で、実際にバーチャルショッピングやバーチャルツアーを導入する企業も増えてきました。その中でも少しずつ認知を広げてきている360度3D-VR撮影サービスが「Matterport」です。

360度撮影のサービスといえば、日本では「Googleストリートビュー」やRICOH（リコー）社の「THETA（シータ）」が有名かと思いますが、MatterportはMatterport社というアメリカの企業が開発したサービスです。コロナを契機に海外を中心に急拡大しており、ここ最近では国立美術館などを筆頭に日本でも普及してきました。実際に様々な業態で導入実績があります。

この記事では、Matterportが実店舗・施設をお持ちの事業者にとって今の時代にいかに有用なサービスであるかを、サービスの概要・普及の背景・機能・導入のメリットデメリットなどを通してお伝えします。Matterportを初めて知ったという方にも順を追って理解できる記事となっておりますので、実店舗のDX（デジタルトランスフォーメーション）を少しでもご検討されている方は最後まで読んでいただけるとお役に立てると思います。

まずは、Matterportの概要からお伝えしていきます。

Matterportは「AI機能を搭載した独自の赤外線スキャンカメラによる、現実空間をデジタルに3Dで再現するクラウドサービス」です。

赤外線スキャン機能とAI機能による画像合成技術で、撮影したものを4Kの高画質で細部まで再現することができます。現実空間を正確にスキャンして3Dモデリングしているため、現実空間との差異を極限まで下げることができ、実際にその場で歩いてるかのような没入感を味わえます。また、再現したデジタル空間のなかに、動画やテキストなどの情報タグを設置することで顧客とのコミュニケーションも再現することができます。

実店舗・施設を持つ事業者にとってMatterportは、現実空間の再現力がもたらす「オンライン上での顧客体験価値の最大化」が一番のベネフィットといえます。

Matterport社は2011年に米国で設立された従業員数250名ほどのTech系スタートアップ企業です。本社はカリフォルニア州にあり、サンフランシスコ、シカゴ、カンザス、ロンドン、シンガポールの6つにオフィスを持っています。

独自に開発した3Dカメラを専売特許にハイエンド向けのサービスを展開しています。Googleからも投資を受け、累計の資金調達額は100億円以上にもなります。ここ数年はテクノロジーの革新によって手頃な3Dカメラも開発されるようになったため、低価格カメラにも連携できるように各メーカーとの提携を増やしていく形で、世の中のニーズにも対応しています。

Matterport社は「デジタルツインの力を使って実在する建物のポテンシャルを最大限に引き出す」というミッションを掲げており、世界の40億以上の建物と2,000億以上の空間をデジタル情報に置き換えることを目指しています。

実際にコロナを契機として爆発的に導入が増え、特にイギリスでは不動産会社の利用率が2ヶ月で630％成長、コロナ期間の1年強で5倍以上も契約者が増えているとのことです。もともとMatterportは不動産・建築の分野で使用されることを想定したサービスでしたが、現在ではさまざまな領域で利用されるようになってきたため、Matterport社もそのニーズに応えるために各業界ごとの課題に合わせたサービスを展開しはじめています。

続いてMatterportが今なぜ急速に普及してきているのか、企業側と消費者側の双方のニーズから解説していきます。

まずコロナにより、多くの実店舗・施設をメインに売上を立てている事業者で、売上をつくるための肝である「集客」に苦戦し、軒並み売上に影響を受けました。

これまで実店舗に一度来てもらえれば、店舗・施設の「魅力」や「ブランド価値」がわかってもらえていた事業者も、コロナ禍で大々的な集客施策も打ちづらく、店舗への積極的な集客キャンペーンは自粛せざるを得ない状況になりました。そもそも実店舗での売上の減少により、広告予算を減らす事業者も増えています。

結果、リアルな実店舗・施設へのオフラインの集客施策が限界になったために「バーチャルショッピング」「バーチャルツアー 」「バーチャル見学・内覧」など、現実空間のバーチャル化が注目されるようになってきました。

Matterportもその流れに乗り、独自開発の3Dカメラによる「リアル店舗の魅力をデジタルに忠実に再現できること」が強みとなってオンライン体験のコンテンツとしての導入が広まっていったと考えられます。

デジタルへの忠実な再現力のおかげでユーザーの情報ギャップを減らし、無闇に広告宣伝することなく必要な顧客に必要なだけアプローチできるため、効率の良いオンラインコンテンツ施策としても評価されていることが大きな要素になっています。

自粛を迫られた消費者側におきた行動変化を見ても、Matterportが市場で受け入れられることがわかります。

まず一つは、消費者が外出前にオンラインで事前リサーチする行動が増えたことです。コロナで外出しづらくなった消費者も外出を全くしないわけではありません。企業側としてもコロナの対策を行った上で店舗・施設運営をしていますので、消費者としても事前リサーチする際にコロナ禍で行けるかどうかを確認するでしょう。

つまりWithコロナでの行動がベースとなることで、消費者は「目的を持たない外出はしない（≒目的を持った外出をする）」という行動様式に変わってきています。結果、外出の際にはこれまで以上に事前情報を調べあげるので、オンライン上に現場のリアルな映像を高画質でギャップなく確認することができれば、正確に外出可否の判断ができます。

二つめは、体験価値を重視する消費者が増えたことです。コロナで外出するニーズの多くは休息や癒しを求めているとも言われています。自粛中だからこその外出ニーズといえます。一つ目に関連しますが、自粛疲れによってこれからは明確に目的を持って外出することが増えるので、消費者は外出先の店舗での体験が有用なものかどうかを判断するようになります。

消費者に体験価値が示すことが店舗・施設集客のカギとなるので、自社の店舗の様子や商品・サービスに自信を持っている企業こそ、リアルをデジタルに忠実に再現することが直接強みになります。これまで来客などを前提にサービス提供してきたような企業にとって、機能や価格ではなく体験価値を訴求することがコロナの中でも他社との差別化につながる長期的なブランディング となります。

それでは、Matterportの具体的な機能についてご案内します。

Matterportのカメラは独自開発の赤外線による3Dスキャン技術を搭載しています。6つのレンズを通してパノラマ撮影と赤外線スキャンを行い、同時にAI機能によって撮影データを合成処理をすることで高精度な3Dモデリングを可能にします。一般的なパノラマ撮影や全天球型の360度カメラでは実現できなかった、高画質高精度なバーチャル空間を作成することができ、実際の現実空間を歩いているかのような没入感が味わえます。

Matterportはビジュアルとしてのリアルさだけでなく、物理的な実際の距離さえもデジタル空間に再現可能です。実際に現実空間と同じ距離をバーチャル空間上で簡単に計測可能で、バーチャル上でも現実空間の距離を正確に把握することができます。特に不動産賃貸における部屋の内覧や家具のバーチャルショッピングなどでは対象空間の広さや・商品のサイズが購入するにあたっての判断基準になります。こうした業界ではバーチャル空間ないを正確に測れることは大きなメリットになります。

コンテンツをバーチャル空間に埋め込むことができます。単純に見た目の現実空間を再現するだけではなく、空間をウォークスルーしている間にユーザーが気になる箇所に動画やテキスト・図表などのコンテンツを埋め込むことで、バーチャル空間内にユーザーのCVポイント（CTA）を設計することができます。

リアル店舗での強みは店員とのコミュニケーションや商品のPOPやパンフレットの配置設計などで顧客の購入を直接促進できることです。コンテンツの埋め込みでCTAを適切に設定することで、実店舗における顧客とのコミュニケーションを極限まで再現し、「WEB接客ツール」としてマーケティング活動に大きく寄与します。

また、Matterportで撮影したバーチャルコンテンツと画像コンテンツとの大きな違いは、サイトの滞在時間が長くなることです。画像であればいちイメージとして認識できれば問題ないですが、空間を認識しようとすると、どうしても気になるヶ所への回遊行動が促進されるため、サイトとしての評価も高まります。

ドールハウスプランとフロアプランを利用すれば、ワンタッチで空間の俯瞰図を見ることができます。単純なバーチャル空間の撮影では、当然空間の内側から見える景色のみなので、空間を俯瞰して見れるMatterportの機能は極めて画期的です。建築業界からの導入で始まっていることもあり、空間そのもののモデリング機能としてこういった仕組みが標準装備されています。対象空間への没入と俯瞰を両方行えることで空間把握をより適切に行うことが可能です。

Matterportはサーバー利用によるサブスクリプションモデルのビジネスを採用しており、バーチャル空間のデータアップロード先はMatterport専用のクラウドサーバーです。日本ではまだまだ知名度が低いですが、Matterportは世界中の空間の3Dデータを一つのプラットフォームに集約しています。世界中の実店舗・施設がMatterport専用のサーバーを利用しているので、安心してサーバーアップロードすることができます。

Matterportの撮影データをサーバーにアップロードすることができたら、あとはコードを対象のサイトに埋め込むだけでコンテンツのURLを即発行できます。Matterportで制作したバーチャルコンテンツは、対応デバイスも問いません。利用ユーザーの場所を越境することで、いつどんな時どんなデバイスを持っていても、共有されたタイミングで手軽に高クオリティのバーチャル空間を体験できます。Matterportは高機能でありながらコンテンツ制作から共有・拡散までを手軽に行うことができるオールインワンパッケージとしての強みも持ち合わせています。

Matterportの一番の強みはリアルな現実空間のデジタルへの忠実な再現力です。高度な再現力を可能にするMatterportの多様な機能を利用することで得られる導入メリットについて説明します。

実店舗での売上がメインだった事業者はリアルでのブランド価値やコミュニケーションこそが事業者の持つ大きな価値です。これがリアル店舗では訴求できても、WEBサイトになった途端に、実店舗とは違うイメージになってしまうことや情報が足りなかったり、店舗で体験してもらっている価値が提供できなかったりすることがあります。

Matterportはまさにこうしたリアルとデジタルの情報ギャップの課題を解決します。現実空間をWEB上で高精度に再現できるので、小売店の場合であれば、現実空間を再現したバーチャル空間でウォークスルーしながら実店舗の雰囲気を感じた状態で気になる商品を見つけたらその場で情報タグの導線からECサイトに飛んで商品を購入することができますし、不動産業界でのショールームの見学予約や賃貸物件の内覧の予約に際しても、顧客が事前にオンラインで正確な情報を獲得できることで、問い合わせや成約率の増加が見込めます。

24時間営業するバーチャル店舗が実空間における顧客体験をデジタルに再現すること、つまり実空間における「顧客への正確な情報提供」を再現することで、角度の高い見込み顧客を作り続けることができるわけです。

Matterportには実店舗が持つブランドイメージを強固なものにするメリットも大いにあります。ブランディングは短期的なリードの獲得よりも、長期的な施策を通して顧客に特定分野で第一想起してもらうことを目的としています。

Matterportは実店舗における「世界観」や「コンセプト」などの情緒的な価値を訴求することに長けています。それは4Kの高画質な撮影カメラと実空間を正確に読み取る3Dスキャン機能を搭載し、加えてAIによる高機能な合成技術の賜物です。現実空間における顧客体験を綿密に設計しているようなブランド価値の高い事業者にこそ、Matterportの導入が効力を発揮すると言えます。

リアルでブランド価値を提供できている事業者がMatterportを利用してオンラインコンテンツのメインをバーチャル店舗にすれば、リアル店舗と限りなく近い形での体験価値を提供することができるので、実店舗での営業に制限をかけられてしまう状況の中でも、変わらずブランド価値を提供し続けることができるでしょう。オンラインの体験価値を創出によって、Withコロナの時代でも常に選ばれ続けるブランドを作り上げることができるようになります。

高機能なMatteroportにも導入の際の注意点はあります。導入を検討される方は注意点を考慮してから検討しましょう。

Matterportは米国企業が開発したサービスなので、日本語でのサービス情報がかなり少ないです。ただし、これまで述べてきた通り、MatterportはMatterport社が特許を持つ独自開発の高機能カメラであり、現時点でMatterportほど高機能なサービスは見当たりません。

また、日本でも少しずつ認知も広がってきてるので今後は情報も増えていくことが想定されます。日本企業にサポートしてほしい、もしくはそれほど高性能なカメラは必要ないという事であれば、日本メーカーで低価格帯の類似サービスを検討したほうがいいかもしれません。

Matterportの撮影代行を依頼して導入する場合、多くの事業者では撮影箇所の面積によって金額が変動することが多いので、狭い空間の撮影であれば数万円〜依頼が可能です。しかし、ご自身でMatteerportの機材を購入される場合は初期費用で数十万円はかかります。また、Matteerportの撮影では数十センチ四方の大きな専用機材を扱うことになるため、撮影などに慣れていない事業者ですと扱い慣れるまでに多少時間がかかることもありえます。

自社で撮影に慣れているメンバーがいて撮影予定箇所もかなり多いという場合は、自社での機材の購入を検討されるのもよいと思いますが、社内で撮影・制作のリソースがない場合は、撮影から制作まで一貫して任せられる業者にお願いした方がいいかもしれません。

クラウドサーバーをMatterportのサーバーと契約しているため、どうしてもランニングコストがかかります。また、専用サーバーですので、他のサーバーに乗り換えることも不可能です。つまりフロアが増えるとその分だけランニングコストがかかりますが、このランニングコストは増えても減ることはありません。

フロア数が膨大だとランニングコストがかさみますが、そうはいっても契約を切れば表示されなくなってしまうので自身の完全なコンテンツにはならないという点は覚えておいたほうがいいでしょう。

最後に現代におけるMatterportの役割について述べます。

これまで企業が「HPを持たないと（ネット検索でヒットしないと）この世に存在していないのと同じ」と言われてWEBサイトが導入・活用されてきたように、インターネットが普及した現代において、事業者がWEBサイトを持つのは当たり前になっています。

加えて近年ではWEBの技術が発達したことで、各社コンテンツの編集力が向上し、どんな会社もそれなりのコンテンツを制作できるようになりました。一方で、過剰な編集技術によって、WEB訪問時には魅力あるサイトの訴求に惹かれても、実際のサービスを受けたり体験するタイミングで「思っていたのと違う」というような情報ギャップが生まれるようになりました。

そうした何が正しい情報なのかわからないような加工し尽くされたコンテンツに溢れた時代の中で、Matterportは4K3D対応のハイスペックな撮影機能によってリアルとオンラインとの情報ギャップをなくしながら、見た目だけでなくコンテンツの埋め込み機能を活用してユーザーの顧客体験をも向上させることができます。

実店舗・施設を持つ事業者にとってMatterportは、Withコロナの時代における極めて画期的なマーケティングツールといえるでしょう。今後は実店舗を持つ会社は自社のWEBサイトをどうするか悩むより、Matterportの導入を先にまず検討するような時代も来るかもしれません。

Matterportを導入される場合、Matterportの機材を購入して自社で撮影から編集まで行うパターンと、プロの撮影・制作代行業者に依頼する2つのパターンがあります。Matterportの特徴やメリットデメリットを学んで自社に合う導入方法を検討するといいでしょう。

PEACEでもMatterportの撮影からコンテンツ制作までを一括で承っております。企業様に合わせたMatterportの活用方法をご提案できますので、ご興味のある方はぜひこちらからお問い合わせください。